第35回 相談援助の理論と方法 問108

問題

　事例を読んで，Ｗ認知症疾患医療センターで働くＢ若年性認知症支援コーディネーター（社会福祉士）のクライエントへの対応として，最も適切なものを1つ選びなさい。

〔事　例〕
　Ｃさん（45歳，男性）は，仕事の失敗が増えたことを思い悩み，「周りに迷惑をかけたくない」と4か月前に依願退職した。その2か月後にＷ認知症疾患医療センターで若年性認知症と診断された。今月の受診日にＣさんが相談室を訪れ，「子どももいるし，教育にもお金がかかります。妻も働いてくれているが，収入が少なく不安です。働くことはできないでしょうか」と話すのを，Ｂ若年性認知症支援コーディネーターはＣさんの気持ちを受け止めて聞いた。

1. 他の若年性認知症の人に紹介したものと同じアルバイトを勧める。
2. 認知症対応型通所介護事業所に通所し，就労先をあっせんしてもらうよう勧める。
3. 障害年金の受給資格が既に生じているので，収入は心配ないことを伝える。
4. 元の職場への復職もできますから頑張りましょうと励ます。
5. 病気を理解して，対応してくれる職場を一緒に探しませんかと伝える。

解説

1. 他の若年性認知症の人に紹介したものと同じアルバイトを勧める。

誤り。あくまでもクライエントの状況を個別化し把握していくべきであり,他の人と同じ対応という理由でアルバイトの紹介を行うのは望ましくない。

2. 認知症対応型通所介護事業所に通所し，就労先をあっせんしてもらうよう勧める。

誤り。この段階でまずクライエントのニーズや状況を把握していくべきであり,通所や就職先のあっせんを提案するのは望ましくない。

3. 障害年金の受給資格が既に生じているので，収入は心配ないことを伝える。

誤り。この段階でまずクライエントの希望である就労への検討を優先すべきであり,年金受給の話を断定して進めていくのは望ましくない。

4. 元の職場への復職もできますから頑張りましょうと励ます。

誤り。この段階ではまずクライエントの症状や職業能力等を把握していくべきであり,職場への復職を前提に進めていくのは望ましくない。

5. 病気を理解して，対応してくれる職場を一緒に探しませんかと伝える。

正しい。設問文のように伝え,クライエントの症状に対応した環境への配慮,周囲の対応方法等を設備していける職場を探すことは望ましい。